ぐるり雑考
第9回
すごくあるけど、まるでない
空き家だらけの現在、これからはリフォーム市場だとか、新築の仕事なんてもうないぞ!と語気を強める人もいるけど、本当にそうなんですかね?
たしかに家はたくさんある。でも、まったくないとも言える。僕は自治体の「空き家バンク」のリストを眺めてときめいたことは一度もないし、不動産屋のファイルもたいてい苦渋の選択群です。100円ショップにはすごくモノがある、けど「まるでない」とも言える。この感じは、住宅においても同じだなと思うんです。
なぜこうなってしまったのか。たとえばいまの空き家問題は、「終身雇用制」と「核家族化」と「持ち家政策」の成れの果てだ。つまり国策の失態で、本来的に寿命の〝長い〟住宅という社会資本を、より寿命の〝短い〟個人や世帯の所有にしてきたから、一時的に内需は拡大できたもののこんな事態に至っている。
天然素材の家づくりとか、省エネとか、季節が感じられるとか。どれも大事な話だし、それだけでご飯何杯でもいけるんだけど、日本の住まいをめぐるより本質的なテーマは、住宅種の貧しさと、公営の賃貸住宅不足だと思います。
35歳前後/子ども2人の会社勤め世帯が、住宅ローンを組んでマイホームを建てる。という時代はとっくに終わっている。でもそういうサイズ・間取りの家ばかり建ててきたものだから、これから老いてゆく夫婦2人には大きすぎたり、以前は4名いたところが各1〜2名になって、しかし空間的な占有率は変わらないので、市街地の人口密度は減り、小商いは成立しにくくなり、インフラを縮小できないまま使用量だけ減って水道料金も上げざるを得ない、といった負の連鎖が生じてゆく。
これからどんな住宅種が要るのか?という議論が、社会にも住宅の業界にもないように感じています。『Casa BRUTUS』とかめくってる場合じゃないっつーの。>自分
次にその建て主について。公営住宅の社会整備率は、たとえばオランダは34%、オーストリアは26%もあるのに、日本は3.8%と極端に低い1。
僕はいま築約120年の民家で暮らしているんですが、木造住宅の寿命はこのように長いし、長くあってこその社会資本なんだから、よりライフスパンの長い自治体のような主体が扱う方がいいのは自明の話だ。
なのに個人や世帯のものになっているから、「20年くらい使えればいい」とか「木は植えない」とか「メンテナンスフリーに」といったつまんない注文が並んで、家の中で着ているジャージのような住宅が増え、まちの景色は空虚になってゆくし、家を建てる仕事の面白味もなくなってしまうわけじゃないか。
とまあそんなことをブツブツ考えながら、徳島県の山あいにある神山町というまちで、新しい公営の木造賃貸・集合住宅をつくるプロジェクト2に、この2年ほどたずさわってきた。
このプロジェクトの話はまた別の機会に。「いい家を建てましょう!」と語りかける相手を、多くの工務店は間違えていると思うんですよね。個人や世帯じゃない。一周まわって、自治体だと思います。
(1)『住宅政策のどこが問題か——〈持家社会〉の次を展望する』平山洋介著、光文社新書
(2)大埜地の集合住宅